ISO統合内部監査員養成コース
(株)新環境経営研究所 小野木正人 統合内部監査員養成コース セミナー 統合内部監査員

 日時  2006年3月23(木)・24(金)                  

 講師  (株)新環境経営研究所 小野木正人 

 主催  大阪府工業協会

ISO 統合 受講者の声

  【受講者の声】

・ 「ISO9001要求事項で、解釈が難しく、ぼやけていたところが明確になり、IMSの改善にもつながると感じました。」
・ 「内部監査チェックリストを作成することによって、着眼点の見直しが図れると感じました。」   
・ 「当社では内部監査の質を上げることを工場長より求めれていますが、それに値する価値あるセミナーでした。
  一日も早くセミナーのま
とめを行い、次につなげていきたいです。」   
・ 「具体例を挙げて説明していただき、よく理解できました。」

・ 「質問に丁寧に答えていただき、良かったです。」

セミナー内容

講師&受講者挨拶

まずはじめに講師紹介が行われました。そしてその後、受講者の方々も自社のISO取得状況統合化の状況監査員としての経験参加目的など、一人一人自己紹介を行いました。また、受講者のニーズにあった効果的な研修を行うため、研修前に事前アンケートが実施されました。そこで個々が抱えている問題や疑問に思っている点、知りたいことや体験したいことなどを記し、現状を把握した後、研修に臨みました。

統合 セミナー 事前アンケート
・「監査のヒアリングポイントを知りたい」
・「監査チェックリストの作成方法を知りたい」
・「監査時間の短縮方法を知りたい」
・「QMSの外部監査で「予防処置がない」と指摘されるため、有効的な予防処置の取り上げ方を勉強したい」
・「監査員研修には5年前に受講したため、その後の監査のやり方、着眼点等の変化があれば教えてほしい」

解説

小野木正人

【統合内部監査の意義とポイント】の解説では、統合内部監査の目的、監査の重点ポイント不適合とその判断基準についての解説が行われました。不適合と判断基準の解説時には、不適合発見以降の対応ポイントが紹介され、原因分析の際に何に着目するか(ヒューマンエラー?システムエラー?機器のエラー?)など、見かけの原因より、真の原因を突き止めることが重要だと指摘されました。

その後、【ISO9001:2000 & ISO14001:2004規格の監査重要ポイント】の解説が行われました。

適合/ 不適合の判定

ISO 統合 ワークショップ

このワークショップでは、受講者が主任内部監査員になり、実際に内部監査の過程で発見された5つの事項について適合・不適合の判定を行いました。規格要求事項の確認と監査結果の判定に関しては比較的スムーズに行えましたが、ケースによっては追加確認をする必要があるため、その抽出事項を特定することが難しかったようです。ここでポイントになったことは「適合性監査」にとどまらず、「有効性監査」を行うということでした。

統合内部監査手順/監査技法解説

ISO統合内部監査員養成コース

ここでは監査計画から準備、実施、報告までの詳細な手順が紹介され、その後統合監査規程および監査実施手順書の解説が行われました。

また、監査技法として、監査チェックリストの作成ポイント手順サンプリング方法、効果的なヒアリング手法や柔軟インタビューのコツが紹介され、それぞれの留意点の解説も行われました。

特にヒアリング手法においては、講師自身、コーチングの指導も行っているため、それを活かしたヒアリング方法を勉強することができました。これは監査はもちろん、普段の業務にも活用できそうだと感じました。また、講師自身の審査員としての経験談を交えながらプロ審査員のコーチング監査技法も紹介され、監査レベルの向上を図りました。

監査

1.監査チェックリスト作成

2.模擬監査実施、ヒアリングの実務体験

模擬監査の前半は、監査に慣れていないこともあって、クローズドQが多く、適合性監査の傾向が目立ちました。このことから適合性監査から有効性監査に手法を変えるための留意点について講師から再アドバイスがありました。また、監査員だけでなく、被監査側もどう答えればよいのか戸惑う場面が多く、監査員教育だけでなく、被監査教育の重要性も感じました。

3.クロージングミーティング

内部監査員は模擬監査で発見された不適合事項および観察事項について、「是正処置計画・報告書」にまとめ、主任内部監査員は「内部監査結果要約」を作成し、OHPを使用して発表しました。

修了証明書授与 今回の「ISO統合内部監査員養成コース」受講者の皆様には、大阪府工業協会(株)新環境経営研究所から2つの修了証明書が発行されました。受講者の皆様、2日間お疲れ様でした。この研修が、受講生の皆様はもちろん、企業全体のレベルアップにつながるよう祈っております。

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                                           株式会社新環境経営研究所 研究員 近江和代